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保険料の払い過ぎ、保障の過不足を見直そう！
必要な保障というのは、人の価値観、ライフスタイルなどによって多様です。
今現在、将来を見据えて最適な保険を選びましょう。
必要な保障額をチェック
遺族の生活費から、遺族が得られる収入や貯蓄を引いたものが必要保障額となります。
ライフステージごとに必要額は変化しますので、結婚、出産、子供の独立など、少なくとも生活に大きな変化があった時はその都度見直しをしましょう。
ライフステージごとに見直そう
社会人になった
新卒で就職した場合の年齢は22歳。この年齢で生命保険に加入している人はそう多くはないはずです。
この時期の生命保険の必要性はそう高くはないと思いますが、将来や、いつ起こるかもわからない不意の病気に備えて早めに検討するのも悪いことではありません。
社会人一年生だとそれ程貯蓄もないでしょうから、予期せぬ入院などがかなり痛手となります。そういった場合を想定して、死亡保障よりも医療保障を重視するのがよいでしょう。
結婚をした
保険の新規加入や保険の見直しをする大きなきっかけとなる結婚。
自分が病気になった時、万一の時に家族に迷惑をかけないために生命保険は重要な役割を担います。
妻が専業主婦となる場合、共働きの場合、子供が生まれたら専業主婦になる場合と、将来を見据えた保障の検討が必要です。
子供が生まれた
一般的に、子供一人にかかる養育費は、幼稚園から大学までで約1,000万円かかると言われています。
約1,000万円と言うのは、公立の学校を選んだ場合ですので、より教育に力を入れたい、こだわりたいとお考えならば、もっとかかることになります。
加えて生活費も必要ですから、子供が生まれた場合は、より充実した保障内容が必要になりますが、子供の年齢（養育費が必要な年数）に応じた保障内容を検討する必要があります。
子供が独立した
子供が独立したら、万一の時のための養育費は不必要となるので過度な「死亡保障」を見直す必要があります。
夫婦二人の生活になるとしたら、医療費や介護費など、老後の事を考えた保障に切り替えましょう。
定年を迎えた
30代、40代の時と比べると、しっかりとした死亡保障はほとんど必要なくなります。
逆に、年齢的に病気のリスクが高くなるのは避けられませんので、医療、介護などを念頭に置いた医療保障の見直しが必要です。
日本の平均寿命は80歳前後ですので、定年後の長く安定した生活を築ける保険を選びましょう。
資産、退職金の有無、住宅ローンの有無、子供が独立しているか否かで大きく違ってくるものなので、定年後のライフスタイルによって必要な保障を見極めましょう。
その解約は得か、損か
解約をする前に
生命保険料金が負担になっている、保障内容が合っていない、違う保険に魅力を感じる、など生命保険を見直してみると、今の生命保険を続けることに疑問を感じることも多いはずです。
しかし、保険の解約は、今まで支払ったお金（保険料）がゼロになってしまう可能性があります。
当たり前ですが解約した保険は元には戻りません。
生命保険を解約する前に、その解約が得策か否か、慎重に検討する必要があります。
例えば、一般的な終身保険は、保障額が高額のため、それに伴い月々の負担額は大きくなります。
若い頃に加入して保険料を払い続けたにもかかわらず、途中で安易に解約してしまうのは何とももったいない話です。
現在の生命保険料金が家計の大きな負担になっていない限り、慎重に検討する必要があります。
解約時の注意として、空白期間ができないように、現在の契約の解約は新しく申し込んだ保険の成立が決まってから行うようにしましょう。
解約を検討する際の問題点
現在加入している保険会社側は、継続を勧めるでしょうし、違う保険会社側は、解約を勧めるでしょう。
解約がこじれると、冷たい態度を取られたり、手続きがスムーズにいかない、解約返戻金の支払いが遅れたりなど、こちらに非がないにもかかわらず嫌な思いをする可能性もあります。
このような事態を避けるために、プロのファイナンシャルプランナーへの無料相談などを利用して、自分自身が明確な意志を持ち、話をすすめることが大切です。
特定の保険会社にも属していない中立の立場であるプロのファイナンシャルプランナーならば、正しい決断に導いてくれるはずです。
解約返戻金（かいやくへんれいきん）
解約返戻金とは、保険を解約したり、契約が失効してしまった時に、保険契約者に払い戻されるお金のことです。
それまでに支払った全額が返ってくるわけはなく、終身保険や養老保険の場合、将来の積立として支払っていた保険料の一部が解約返戻金となります。
契約から解約までの期間が短い場合は、必要経費の占める割合が大きいため、返戻金がほとんど出ない事もあります。
また、定期保険の場合は基本的に解約返戻金はありません。
解約をしないで生命保険料金を下げるには
現在加入している生命保険料金が負担でも、すぐに解約を考える必要はありません。
加入している保険を解約せず、保障内容の取捨選択などで保険料を下げることも可能です。解約の前にまずはこちらを検討してみましょう。
中途減額
現在加入している保険の死亡保障額を減額する方法です。
子供の独立などで死亡保障額を減らしても問題ない場合に有効です。
保険金の減額部分は、解約として扱われるために解約返戻金が払い戻される場合もあります。
ほとんどの生命保険会社で加入してから１年～２年後に行うことができますが、加入している保険会社と保険の種類、加入時期などによって減額の方法や最低保険金額などが決められている場合があるので、必ずできるとは限りません。
また、減額したことによって入院給付日額も下がる場合がありますので注意が必要です。
特約を解除する
終身保障を残して付加している特約のみを解約し、特約分の保険料負担がなくなります。
取捨選択できて一部解約が可能な場合と、ほかの特約も同時に解約しなければならない場合があります。
転換制度
車の乗換え、家電製品の切り替えなどで利用される下取りシステムが保険にもあります。
現在加入している保険契約を下取りしてもらい、新しい保険契約を行います。
下取り価格（転換価格）を、新しい保険契約の一部に充てることができるので、その分、新規契約をするよりも保険料が安くなります。
転換制度自体を行っていない生命保険会社もあります。
払済保険
終身保険、または養老保険を解約して、その際の解約返戻金を、以後の保険料支払いに充てるものです。
以後の保険料は支払う必要はなくなり、さらに保障も継続されますが、保険金額（保障額）は低くなり、付加していた特約も消滅します。
元の保険の解約返戻金がゼロ、または少ししかない場合には利用できず、ある程度の期間、保険に加入している必要があります。
解約返戻金のない定期保険の場合は利用できません。
延長（定期）保険
払い済み保険と似たような方法ですが、こちらは保険金額（保障額）を変更せず、保険期間を短くする方法です。
終身保険、または養老保険を解約して、その際の解約返戻金を、以後の保険料支払いに充てるものです。
以後の保険料は支払う必要はなくなり、保険金額（保障額）減りませんが、保険期間は短くなり、付加していた特約も消滅します。
保険期間は、その時点の解約返戻金を元に計算されます。
元の保険の解約返戻金がゼロ、または少ししかない場合には利用できず、ある程度の期間、保険に加入している必要があります。
解約返戻金のない定期保険の場合は利用できません。